視能訓練士の年収・給料・賞与（ボーナス）

視能訓練士の給料について職種単独のデータはありませんが、厚生労働省の賃金構造基本統計調査における「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士」の項を参照すると、平均年収が430万6,800円となっています。月給は各種手当込みで30万700円、賞与・ボーナスの平均は69万8,400円です。初年度の年収はおおよそ285万円程度で、そこから50歳代にかけて500万円超まで年収が増加していく傾向にあります。

今回の 教えてグッピー では、視能訓練士の初任給や規模別・年齢別の年収、月給、手当などについて見ていきます。

視能訓練士の初任給

視能訓練士の平均初任給（勤務経験0年の視能訓練士の平均給与）は、厚生労働省の調査によると20〜24歳で諸手当を除いた月給が23万5,400円、年収換算で285万8,700円となっています。年齢を問わず全体で見ると、月給が23万9,100円、賞与・ボーナス等が5万7,500円、年収換算で292万6,700円となっています。

視能訓練士の年収

視能訓練士の平均年収は、令和4年賃金構造基本統計調査によると430万6,800円（2022年、10人以上の事業所）で、過去15年の調査結果では390万円〜430万円程度で推移しています。年齢別で見ると、経験を積みかさねた50歳後半にかけて年収は上昇していく傾向が見られます。

規模別

視能訓練士の平均年収を勤務先の規模別に比較すると、経験の多様な視能訓練士が多く所属していると考えられる従業員が1,000人以上の大規模事業所で472万8,900円、次いで10〜99人の事業所が431万1,800円となっています。

年齢別

年齢別の年収として、2020年の日本視能訓練士協会の資料を参照すると、60代にむけ年齢を重ねるごとに収入が増加していく傾向を見ることができます。年代ごとに見ると20代のキャリアスタート時で313.2万円、少しずつキャリアを積みはじめていく40歳代で400万円台後半へ上昇し、ピークはベテラン層の「65〜65歳」で573.2万円となっています。経験を重ねてますます活躍のできる職種と言えるでしょう。

平均年収の推移

賃金構造基本統計調査による視能訓練士の平均年収は、2018年までは390万〜400万円を推移していましたが、ここ数年で上昇傾向にあります。近年、スマートフォンやパソコンの普及によって、目の疲れや視力低下など目に関するトラブルが増えている状況も要因の一つと推測されます。15年前と比較すると2008年の392万3,700円から2022年では430万6,800円へ約10％上昇しています。

視能訓練士の月給

視能訓練士の月給は、平均30万700円です。この中には時間外勤務などの諸手当が1万1,600円含まれており、ここから所得税や社会保険料などを引いた額が月給として支給されます。当調査の対象者の平均年齢は34.7歳、平均勤続年数が7.3年とされています。

また事業規模別に見ると、従業員数が少ない5〜9人の事業所が26万7,600円でもっとも低く、経験豊富な視能訓練士が多い事業所が31万9,000円と一番高くなっています。

視能訓練士の賞与・ボーナス

視能訓練士の賞与は、従業員が10人以上いる事業所の平均で年間69万8,400円です。事業所の規模が小さい順に、従業員数が10〜99人の事業所における平均額では50万7,800円、100〜999人で68万1,200円、1,000人以上の従業員がいる事業所では90万900円となっています。

視能訓練士の時給

短時間で働く視能訓練士の時給の平均は2,470円です。事業所の規模別では、従業員数が10〜99人の小規模事業所で2,584円、100〜999人の事業所で2,479円、1,000人以上の事業所で1,740円となっており、規模が小さいほど時給が高くなる傾向が見られます。

公務員として働く視能訓練士の給与

視能訓練士が公務員として働く職場は、各都道府県、市町村の保健所、国立の病院機構、医療センター、特別支援教育総合センターなどがあります。給与水準は地方公務員給与実態調査における医療技術職を参考にすると、基本給にあたる給料月額が30万7,245円、その他の手当を合算すると38万8,685円となります。職場の規模や専門性、責任の大きさによってその金額は変動します。

手当・福利厚生

医療機関や眼鏡店、リハビリ施設、学校などに勤務する視能訓練士は各職場においてさまざまな福利厚生が提供されています。主な福利厚生は「法定福利」と呼ばれる健康保険や厚生年金、雇用保険、労災保険、介護保険などです。そのほか、「法定外福利」と呼ばれる住宅手当や通勤手当、有給休暇、資格取得支援、出産・育児休暇、院内保育所を含む託児所・保育所の利用なども事業所によっては提供されています。生活に不安を感じることなく仕事に専念できるよう、また従業員のモチベーション向上のために、さまざまな福利厚生を利用することができます。