歯科衛生士が復職するのは怖い？40代復職のハードルとは

近年、歯科衛生士は20歳代後半～30歳までに結婚・出産・育児などの理由で一旦離職。家庭が落ち着いた35歳～40歳以降で復職する傾向ですが、家庭と仕事を両立させながら働きたい人が増え、非常勤者の割合が高くなってきています。

そして年々 40～50代の就業歯科衛生士数は増加傾向 にあります。

他方、再就職したくても仕事のブランクが空いてしまったことによる技術面の不安さから就業できない人も増えていることが分かっています。

歯科衛生士の復職のハードルとは？

歯科衛生士の求人倍率は、平成21年度以降増加傾向にあります。このような状況の中、離職している40代の50％以上の人が再就職の意思を持っていることが明らかになっています。

勤務時間、スキル不足がハードル

しかし子育てや親の介護などでフルタイムでは働けない勤務時間問題や、ブランクからくるスキル不安が復職の障害になっています。

歯科衛生士会の調査によると「再就職の際の障害がある」と答えた層のうち、復職の障害として「勤務時間」が57.2%、「自分のスキル」が 47.2%となりました。

特に40代後半以降はスキルへの不安が復職のハードルになっていることがわかっています。

受けたい研修の内容

25歳から49歳の再就職したいと回答した人のうち、6割以上が再就職のための「研修を希望する」と回答しました。希望する研修内容をみると「摂食嚥下機能訓練に関する技術」が 69.9%、「筋機能訓練に関する技術」が 61.7%となりました（複数回答）。

受けたい研修の内容は歯周病治療に関するもののほか、筋機能訓練や嚥下機能訓練など、近年ニーズのある介護・福祉の分野で必要とされる技術も多い結果となりました。歯科衛生士の活躍の場の広がりを反映した結果となっています。

ブランクから復帰しやすくするために

できる限り未就業期間を作らないことが、技術低下を防げるといえましょう。

またブランクの期間が長期におよぶ場合は、学びなおしのための情報収集など、スモールスタートではじめるのがおすすめです。

各団体の研修を利用する

厚生労働省では、未就業の歯科衛生士にアプローチするためにはこれらの問題を解消することが重要と考え、令和5年に「 歯科衛生士に対する復職支援・離職防止等推進事業 」を行いました。

日本歯科医師会では、各都道府県別で歯科衛生士の復職支援事業を展開しています。座学（eラーニング）、基礎実習 、 臨床実習形式などを行うなど、歯科衛生士のスキルアップに取り組んでいます。

そのほか、復職支援の中核となる研修指導者や臨床実地指導者の育成を目的に、研修会やワークショップも催しています。

復職支援、離職防止に向けた支援がさまざま用意されていますので、うまく活用して再就職につなげしましょう。

短時間の勤務から小さくはじめる

歯科衛生士の求人を見ると、フルタイムが55.4％、パートタイムが44.6％になっています（ハローワークインターネットサービス）。そこで子育て・親の介護などの事情で短時間の勤務を希望するのであれば、パートタイムが可能な歯科医院を探して就業するのも1つの手といえます。

勤務先によりますが、新卒の受け入れ時のようにマンツーマンで質問できる先輩がつく、就業時間中にトレーニングが受けられる、急な休みの際はサポートしあえる体制があるといった長期ブランクからのサポート体制がある歯科医院もあります。

次の記事では「 歯科衛生士が復職で気を付けること 」をまとめています。

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