歯科衛生士がブランクを経て再就職するヒントとは？就業歯科衛生士の状況
歯科衛生士の離職率の高さが指摘され、現在、都市部、非都市部に関わらず、70％の都道府県で歯科衛生士が不足しているといわれています。
歯科衛生士は20歳代後半～30歳までに結婚・出産・育児などの理由で一旦離職。家庭が落ち着いた35歳～40歳以降で復職する傾向がありますが、就業者や登録者はどのような状況なのでしょう。
目次
就業者数は増えるも人材不足
令和2年度の就業歯科衛生士の人数は14万2,760人でしたが、令和4年末の就業歯科衛生士は14万5,183人で、令和2年と比べると 2,423人（1.7%）増加していることが明らかになりました。
歯科衛生士の免許登録者数、就業者数の年次推移
令和2年衛生行政報告例、歯科医療振興財団調べ
一方、歯科衛生士名簿登録者数は29万8,664人でした（※令和2年歯科医療振興財団の事業報告）。
すなわち歯科衛生士の資格を有していても、未就業ないしは歯科衛生士という仕事から離れている人が約15万人も存在しているのです。就業者数は増加傾向とはいえ、就業率は50%未満で推移しています。
なお就業場所別では診療所が約90%、病院は約5%で、歯科医院の歯科衛生士数は0人超～1人が多く、求人倍率は増加傾向となっています。
なぜ就業率は大きく増えず、人材不足が続いているのでしょうか。
年代別の就業者数
年代別での就業者数を見ていきます。
就業している歯科衛生士は25歳～29歳がピークとなっていますが、30歳～34歳になると離職する人が増えはじめるため、女性特有の右下がりのM字カーブとなっています。
（年代をクリックすると折れ線グラフの表示が切り替わります）
年代別 就業歯科衛生士
厚生労働省「歯科衛生士に対する復職支援・離職防止等推進事業」資料より
歯科衛生士の働き方として、20代前半で入職して、結婚や育児等をはさんだ後、落ち着いたタイミングで再入職する傾向があります。
毎年一定の割合で結婚・出産を機会に離職することになります。しかし、歯科医院が欠員を補う常勤スタッフを採用できる確率は低下傾向にあります。
近年では非常勤として働く方が増加傾向にあり、この増加は、多様な働き方を望む女性の意識を反映していると言えるでしょう。
なぜ、歯科衛生士の人手不足が起こるのか…
・求人数の増加
・働き方に対するニーズの多様化
・歯科衛生士の職場選択における優位性
この3点が要因と考えられます。
40～50代の就業者は年々増加
ただし、就業状況は変わりつつあり、離職からの復帰という視点で見ると平成28年以降で状況は改善しています。
25歳～44歳まで就業者数の変動はゆるやかな傾向がみられ、これは日本全体の傾向にもあてはまります。
また40～50代の就業者は年々増えています。特に50代は平成24年と比較し、令和2年では2倍近い就業者数となっており就業者の増加をあと押ししています。
| 年代＼年度 | 平成24年 | 平成26年 | 平成28年 | 平成30年 | 令和2年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 25歳未満 | 12,369 | 12,614 | 13,996 | 14,654 | 15,025 |
| 25～29歳 | 20,650 | 19,587 | 17,807 | 17,737 | 19,688 |
| 30～34歳 | 15,546 | 16,693 | 17,865 | 18,190 | 17,182 |
| 35～39歳 | 16,226 | 16,701 | 16,673 | 17,220 | 19,047 |
| 40～44歳 | 15,478 | 17,104 | 18,371 | 18,992 | 18,840 |
| 45～49歳 | 12,664 | 14,461 | 16,267 | 17,586 | 19,232 |
| 50～54歳 | 8,396 | 10,131 | 11,400 | 13,654 | 15,051 |
| 55～59歳 | 4,199 | 5,557 | 6,971 | 8,565 | 10,608 |
| 60～64歳 | 1,833 | 2,306 | 2,900 | 3,894 | 5,251 |
| 65歳以上 | 762 | 1,145 | 1,581 | 2,137 | 2,836 |
| 合計 | 108,123 | 116,299 | 123,831 | 132,629 | 142,760 |
日本は高齢化の進展に伴い、歯科医療機関を受診する患者が増加。今後、在宅や介護保険施設などにおいて歯科医療サービスを受ける人の増加が見込まれています。
歯科衛生士は歯科医院、在宅、介護保険施設などでの従事が予想されており、歯科衛生士の確保が急務となっています。
20～30代離職の課題
20代後半の離職率は、平成24年以降は下げ止まり、平成30年から増加に転じています。
女性全体の就労者の状況を見てみましょう。
働く女性（25歳～39歳）はおよそ80％
女性全体で見ると、25〜39歳の女性で働く人の割合は81.5%と8割を超えていることが判明しています。（※総務省による令和4年の就業構造基本調査）
女性の年齢別労働力率に関しては、昭和53年から25歳～29歳・30歳～34歳を底辺にＭ字カーブでしたが、令和3年になると25歳～29歳・30歳～34歳の割合は80％に上昇。以前に比べるとカーブが緩やかになり、労働している割合が高いことが分かりました。
やりがいある一方で一定数が転職
歯科衛生士としての仕事に対する意識について「現在の仕事にやりがいを感じている」「歯科衛生士の仕事が好きである」「歯科衛生士として誇りを感じている」などの割合が約80％にのぼり、仕事に対する意識は高い結果でした。
一方で「転職または勤務先を変えたいと考えている」割合は、20～39歳で20％を超えており、その内5%は歯科衛生士以外の職を考えていることが分かりました。
また、歯科衛生士以外の職への転職を考えたことがある割合は15%前後もありました。
歯科衛生士は、仕事のやりがいは大きい一方、毎年一定数は、勤務時間など求人のミスマッチで転職を選ばざるを得ないケースがあると言えます。
続いては… 復職の障害になっていること について堀り下げます。
未就業期間を短くすることがポイント
歯科衛生士は非常勤の求人も多く、歯科医院においても働き方改革が進んでいることから、ニーズに合わせた働き方の選べる職種になってきています。
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