パートなど非常勤で働く場合の歯科衛生士の給料相場

歯科衛生士は、「歯科予防処置」「歯科保健指導」「歯科診療補助」の3つを主な業務内容とする国家資格です。年齢にかかわらず、全国どこにいても働くことができるという魅力があり、結婚や妊娠といったライフステージの変化が生じた際は、正社員からパート勤務へと雇用形態を変えることで、歯科衛生士を続けていく方も多い職種です。

歯科衛生士の時給相場をGUPPYの求人データからご紹介します。

パートで働く歯科衛生士の平均時給は、全国平均で1,707円～2,228円（2025年4月時点）となっています。過去のデータと比較すると、2023年1月は1,546円～1,999円、2024年1月は1,623円～2,113円であり、全国的に時給の下限・上限ともに年々上昇していることがわかります。

地域別の上昇幅を見ると、特に東京の伸びが顕著であり、2023年1月から2025年4月にかけて、時給の下限は1,668円から1,863円へ195円、上限は2,162円から2,510円へ348円の上昇となっています。

一方で大阪の時給は、2023年1月の1,604円～2,036円から、2025年4月には1,706円～2,159円へと変化しており、下限が102円、上限が123円上昇しています。

このように、地域ごとの差もありますが、歯科衛生士のパート時給は全体として上昇傾向にあります。

地域別に平均時給を見た場合、下限額・上限額ともに、関東が高いという結果が出ています。関東の下限額（2025年）は1,736円、上限額は2,327円となっており、平均時給の額が低い沖縄と比べると下限額は406円、上限額は683円の差があります。ただし、沖縄では2023年から2025年にかけて上限額が219円上昇しています。

地域差はあるものの、歯科医院の規模や、インセンティブ制度の有無といった給与形態によって、同じ地域内でも給料は異なります。歯科衛生士のパート求人を探す際は、各種手当や昇給制度の有無などもチェックしてみましょう。

歯科衛生士の給料は、働く場所や歯科医院の規模、専門資格の有無などによって変動します。歯科衛生士の給料に影響を与える代表的な要素を解説します。

歯科衛生士の給料は、勤務する地域によって差があります。一般的に東京や大阪、愛知といった都市部のほうが平均時給が高い傾向にありますが、これは歯科医院の数が多く、その分歯科衛生士の需要も高いためだと考えられます。そのため、都市部以外の地域でも、歯科衛生士の数が少なく需要が高い状態にあれば、平均給料は高くなる傾向にあります。

歯科医院の規模によっても、歯科衛生士の平均的な給与額は異なります。給料が高い傾向にあるのは、1,000人以上の従業員を抱える、規模の大きい歯科医院です。次に平均給料が高いのは100人～999人の規模の歯科医院であり、5人～9人の組織と10人～99人の組織は組織別の平均給料が最も低く、この2つの規模による平均給料の差はあまりないという結果になっています。

インプラントやホワイトニングなど、自由診療をメインにしている歯科医院は、保険診療をメインとしている歯科医院よりも歯科衛生士の平均給料が高い傾向にあります。歯科衛生士の提案によって自由診療を患者さんが受けた場合や、患者さんから施術を指名された場合などに、インセンティブを設けている歯科医院も少なくありません。コミュニケーション能力や営業スキルが必要とはなるものの、このような歯科医院で良い成績を上げることができれば、年収は大幅にアップします。

歯科衛生士の年収は、40代にかけて上昇します。令和5年賃金構造基本統計調査によると、20代では300万円台だった平均年収は、40代後半では約472万円となり、その後は安定を見せます。経験年数に加えて、専門性を証明できる資格や業務の幅を広げる役職を手に入れることができれば、さらなる給料アップが見込めます。

常勤で働いているか、非常勤で働いているかといった、勤務形態も給料に影響します。月給・日給・時給という給与制度の違いはもちろん、賞与や各種手当の有無も、正社員とパート・アルバイトでは変わる場合があります。

新人教育や採用を担当する立場になったり、リーダーや主任といった立場になったりすることで、役職手当がつく事業所もあります。また、認定歯科衛生士資格など、歯科衛生士としての経験や専門性を証明することのできる資格を取得することで、資格手当がつく場合もあります。

歯科衛生士が、パート勤務のまま給料をアップしたいと考えた場合、どのような方法があるのでしょうか。代表的な3つの方法について解説します。

パート勤務の歯科衛生士に対する昇給・昇格制度が用意されている歯科医院であれば、管理職を目指したり、資格を取得したりして給料アップを目指すことができます。歯科衛生士のスキルを証明できる資格としては、日本歯周病学会認定歯科衛生士や日本小児歯科学会認定歯科衛生士、臨床歯科麻酔認定歯科衛生士などをはじめとする認定歯科衛生士制度があります。また、トリートメントコーディネーターやホワイトニングコーディネーターといった資格も、特に自由診療に力を入れている歯科医院で役立ちます。

現在働いている歯科医院の昇給・昇格制度が整っていない場合や、昇給するまでに時間がかかりそうな場合は、待遇の良い歯科医院へ転職するのも一つの手です。特に都市部は歯科医院の数が多く、歯科衛生士の需要はとても高い状況です。現職で身に着けた経験などをアピールすることで、収入アップが見込めます。また、前述した認定歯科衛生士資格などを取得していれば、さらなる給料アップが目指せるでしょう。

歯科衛生士として得た経験を活かして、独立するという方法もあります。個人事業主として業務委託で歯科衛生士業務を行ったり、歯科衛生士業務や採用に関するセミナーを行ったりすることで、パート勤務と同等の勤務時間のまま、収入アップできる可能性があります。また、歯科衛生士学校や歯科関連企業などに転職をするという方法もあります。

現在の職場でパート勤務を続けながら収入をアップしたい場合、副業をスタートするという選択肢もあります。歯科衛生士の副業としては、別の歯科医院での非常勤勤務や、歯科関連のWEBライター業務、歯科関連のオンライン講座の開催などがあります。本業のパート勤務とは別に歯科に関連した業務を行うことで、新たな角度から専門性を深められることが魅力です。ただし、歯科医院によっては副業を禁止している場合や、副業に際し条件がある場合もあります。事前に就業規則等をよく確認するようにしましょう。

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