あん摩マッサージ指圧師の給料・年収・賞与（ボーナス）

あん摩マッサージ指圧師の給料について紹介します。あん摩マッサージ指圧師の給料について公式の統計情報はありません。ここでは主に、（1）東洋療法学校協会によるアンケート調査（以下、協会アンケート）および（2）厚生労働省の賃金構造基本統計調査の情報を紹介します。2つはいずれもあん摩マッサージ指圧師のほか関連する職業を含めた統計になっています。加えて、調査対象者や調査規模などの調査手法などが異なるため、集計結果にも違いがあることにご留意ください。

令和3年度の賃金構造基本統計調査によると、あん摩マッサージ指圧師の給料相場は以下のようになっています。

今回の 教えてグッピーあん摩マッサージ指圧師 では、あん摩マッサージ指圧師の初任給や月給、賞与、手当などについて見ていきます。

あん摩マッサージ指圧師の初任給

賃金構造基本統計調査によればあん摩マッサージ指圧師の初任給は、月給で約21万2,000円、年収では255万4,700円になります。協会アンケートでは初任給についての情報はありません。

あん摩マッサージ指圧師の月収

協会アンケートによれば、あん摩マッサージ指圧師の月給は20万円が相場のようです。なお、この数字は、常勤、パート・アルバイト、施設開設者などさまざまな勤務形態の平均と見られます。他方で、月間労働時間が160時間程度の常勤の対象者を調査した賃金構造基本統計調査によれば、月給29万9,800円が相場となっています。GUPPYの募集では、低い水準で24万円以上、給与が高めの求人では50万円を超える募集もあります。

年齢層別の月収

あん摩マッサージ指圧師の収入は年齢によってどのように変化するのでしょうか。以下は、協会アンケートにもとづく年齢層別の平均月収です。調査対象者の勤務形態・時間は常勤の就業者、パート・アルバイトなど働き方はさまざまです。25〜39歳では20万円以上で、30〜34歳で21万9,000円。一方、50歳以上では14万7,000円となっています。

また月間平均労働時間が約160時間程度の、常勤の対象者を調べた賃金構造基本統計調査では、20代〜40代では比較的ゆるやかに上昇していき、50歳以上で収入のピークを迎えています。協会アンケートとは集計方法が異なるため、金額や分布が異なります。

施設開設者と従業員の月収分布

あん摩マッサージ指圧師は医療行為ではないため自分一人で治療ができることから、独立して施術所を開設する人が多いという特徴があります。厚生労働省のホームページではあん摩マッサージ指圧師の65.0％が、東洋療法学校協会のアンケート回答者の34.5％が開業やフリーランスなどの形態で働いているようです。

以下のグラフは、施設開設者と被雇用者（一般的な従業員）の月収を比較したものです。この結果によれば、施設開設者の29.7％は月収10万円以下と答えた方が29.7％と、被雇用者と比べて多い一方、月収30万円以上の割合も被雇用者と比べ多いことがわかります。

個人事業主や法人といった事業形態にもよると思いますが、一般的には独立開業したほうが働き方・勤務時間などを多様に選べるため、収入にも大きな幅があると言えます。またこのアンケートでは勤務形態や勤務時間に関する情報はなく、パートやアルバイトも含まれていると考えられます。

施設規模別の年収

一般的には大きな組織になるほど給与が高くなる傾向にあります。賃金構造基本統計調査によれば、比較的小規模な施設に比べて、施設規模が1,000人を超えると大きく上がる傾向にあるようです。

あん摩マッサージ指圧師の年収

賃金構造基本統計調査によれば、あん摩マッサージ指圧師の平均年収は約423万3,700円となっています。協会アンケートでは、年収に関する情報はありませんでした。

あん摩マッサージ指圧師の賞与・ボーナス

賃金構造基本統計調査によれば、あん摩マッサージ指圧師の賞与は約63万6,100円です。協会アンケートでは、年収に関する情報はありませんでした。

あん摩マッサージ指圧師の時給

賃金構造基本統計調査によれば、あん摩マッサージ指圧師の時給は約1,475円です。またGUPPYの募集では1,200〜1,600円の求人が多い傾向があります。

公務員の給与

あん摩マッサージ指圧師では、公務員の求人は多くはありません。国公立の特別支援学校や国立障害者リハビリテーションセンターなどで教育者としての求人などがあります。その場合は国家公務員の給与規定が適用され、平均月収は45万4,048円となります。

手当・福利厚生

鍼灸マッサージサービスを提供している企業などでは社会保険が完備（社保完）されており、通勤手当、残業手当のほか、家賃補助などの住宅手当、役職手当などがつく場合があります。こうした手当は勤務先によって異なりますので、十分に確認する必要があります。また非常勤の場合は会社の社会保険がなかったり、個人で加入したりすることもあります。独立している場合は一般的な意味での手当や福利厚生の概念なく、任意で加入することになります。