柔道整復師の年収は?給料・賞与(ボーナス)・時給
柔道整復師の平均年収は約423万3,700円、月給では約29万9,800円、平均賞与は約63万6,100円になります。なお給与は勤務先や経験年数などによって大きく変わります。
柔道整復師の給料水準として、公的に「柔道整復師のデータ」として発表されている統計情報はありません。この記事では、厚生労働省の賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」にもとづいて柔道整復師の給与情報まとめました。
柔道整復師の給与相場
柔道整復師の給料相場 | |
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年収 | 423万3,700円 |
月給 | 29万9,800円 |
賞与・ボーナス | 63万6,100円 |
初任給 | 21万2,000円 |
時給 | 1,475円 |
「令和3年賃金構造基本統計調査」より
今回の 教えてグッピー柔道整復師 では、柔道整復師の初任給や規模別・年齢別の年収、月給、手当などについて見ていきます。
目次
柔道整復師の初任給
柔道整復師の初任給は約255万4,700円で、月給に換算すると約21万2,000円です。大卒の初任給は約22万5,000円で、短大卒の初任給は約20万2,200円ですから、ちょうどその中間くらいの金額です。
柔道整復師の年収
柔道整復師の平均年収は約423万3,700円で、月給では約29万9,800円になります。参考値として、国税庁の民間給与実態統計調査によれば、令和3年におけるあらゆる職業、全年齢の平均年収は443万円でした。
勤務先の規模別の年収
給与は一般的な傾向として勤務先の規模(所属人数)が大きいほど給与が高くなる傾向にあります。以下の図は、規模別の平均年収を示したものです。所属規模が大きいほど年収が高く、所属人数が1,000人以上の大きな組織では平均年収が500万円を超えていることがわかります。
勤務先規模別 柔道整復師の年収
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」より
年齢別の年収
年収は年齢や経験年数とともに高くなっていくものです。以下の図は年齢層別の平均年収を示したものです。一般的な傾向として30代で400万円に達し、その後50代までは上昇するようです。
年齢別の年収
年齢 | 年収 |
---|---|
20~24歳 | 293万4000円 |
25~29歳 | 313万2400円 |
30~34歳 | 398万2000円 |
35~39歳 | 425万5700円 |
40~44歳 | 423万4300円 |
45~49歳 | 432万8100円 |
50~54歳 | 509万2100円 |
55~59歳 | 567万9100円 |
60~64歳 | 423万9100円 |
65~69歳 | 273万8600円 |
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」より
平均年収の推移
柔道整復師の年収はどのように推移しているのでしょうか。2020年は426万3,900円、2021年は423万3,700円と、この1年では大きな変化はないようです。
柔道整復師 年収推移
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)より
柔道整復師の月給
柔道整復師の平均月給は約29万9,800円です。上記のように所属組織や経験年数によって異なる傾向があります。
柔道整復師の月給
組織規模 | 10人以上 | 10~99人 | 100~999人 | 1,000人以上 |
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月給 (手当込み) | 29万9,800円 | 28万7,400円 | 28万6,700円 | 34万700円 |
月給 (手当含まず) | 27万6,500円 | 26万5,500円 | 26万7,900円 | 30万8,400円 |
勤続年数 | 8.6 | 7.8 | 9.0 | 9.2 |
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」より
柔道整復師の賞与・ボーナス
柔道整復師の平均賞与は約63万6,100円です。こちらも所属組織や経験年数などによって違いが大きいようです。
柔道整復師の賞与・ボーナス
組織規模 | 10人以上 | 10~99人 | 100~999人 | 1,000人以上 |
---|---|---|---|---|
賞与・ボーナス | 63万6,100円 | 41万1,100円 | 64万2,400円 | 100万1,700円 |
平均年齢 | 37.7 | 38.2 | 38.2 | 36.1 |
勤続年数 | 8.6 | 7.8 | 9.0 | 9.2 |
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」より
柔道整復師の時給
パートや時給制で柔道整復師として働く場合の平均時給は約1,475円です。都心の求人であればもう少し高いものが多く、一方で地方ではこれを下回る場合も多く、地域差が見られます。
手当・福利厚生
多くの職場で、社会保険が完備(社保完)されています。また、通勤手当、時間外手当(残業手当)の他、家賃補助などの住宅手当、役職手当などがつく場合があります。こうした手当は勤務先によって異なりますので、十分に確認しましょう。非常勤や契約社員などの場合、会社の社会保険がなかったり、個人で加入したりすることもあります。