医師の給料は、2025年の調査（企業規模計・10人以上）で平均年収が1,512万2,500円、各種手当込みで月給は平均116万3,200円です。これに加えて平均116万4,100円の賞与がつきます。初任給の平均は36万8,400円と一般大卒の初任給と比べて高めの水準となります。

今回の教えてグッピー医師では、医師の初任給や規模別・年齢別の年収、月給、手当などについて見ていきます。

医師の初任給

医師の初任給は平均36万8,400円です（厚生労働省のデータより、20～24歳かつ経験年数0年目で算出）。一般企業の平均である24万8,300円と比べると、10万円以上も高額な初任給となっています。賞与・ボーナスを合わせた年収は446万2,300円となりました。

また、医師は大学医学部での6年間に加えて、研修期間の5年間を含めると、本格的に働き始めるまで通常11年以上の年月を要する職業です。研修医の段階でも給与はもらえるものの、医師として独り立ちする時期である30代に入ってから、給与額は大きくアップします。統計上の経験年数0年目データで見ても、30～34歳の時点で43万3,100円と平均値が大きく引き上がっていました。

医師の平均年収

医師の平均年収（2025年・企業規模計・10人以上）は1,512万2,500円です。規模別に見ると、5〜9人規模の組織が最も高く、10〜99人規模がそれに続く水準となっています。年齢別推移をみると、1年目から徐々に上昇し、30代で1000万円を突破、60～64歳でピークを迎えます。50代後半になっても年収が1500万円を割ることなく、安定的な収入が期待できるでしょう。

規模別

医師の年収を勤務先の規模別に比べた結果、規模が大きければ大きいほど高年収となるわけではありませんでした。従業員が5～9人規模の小規模施設（個人クリニックなど）が最も高く、大病院を含む1,000人以上の大規模施設が最も低くなっています。

中小規模の施設（病院・クリニック）のほうが高収入となっている理由として、「勤務医と開業医の違い」が挙げられるでしょう。厚生労働省のデータでも、独立して自身の医院を経営する「開業医」は、病院に雇用されて働く「勤務医」よりも年収が高くなる傾向が報告されています。

ただし、開業医は診療所開設のための借入金の返済や施設修繕の積立金、老後の資産も自らの収入から賄う必要があります。経営全般を担うため、勤務医と責任や業務内容が大きく異なる点に留意しましょう。

年齢別の年収

年収を年齢別でみると、「20～24歳」が平均592万2,700円で、その後年齢とともに上昇しますが、60代以降はやや下降または横ばいとなります。年収が最も高い年代は「60～64歳」で平均1,981万4,600円でした。

初任給から一般平均より非常に高い給与水準となりますが、その後も高い給与水準をキープし35歳ごろから年収1,000万円を超えていきます。全職種のなかでもパイロットや大学教授などと並び、高収入の職業と言えるでしょう。

また、60代以降は若干の下降が見られるものの、「60～64歳」で平均1,981万4,600円と年代別で一番高い給与となっています。一般的な医師の定年は60～65歳（公務員医師は65歳）のため、その後再就職の際などに年収が上がっている可能性が考えられるでしょう。医師は65歳を超えても常勤、非常勤、老人ホーム、保健所、産業医など、多彩なキャリアパスが存在しています。体力・判断力が衰えない限りは、長く現役として働ける仕事でしょう。

平均年収の推移

医師の直近12年間の平均年収は、1,000万円以上の範囲内で多少の振れ幅はあるものの、全体的には増加傾向にあり、10年前と比べておよそ350万円上昇しています。2020年のコロナ禍に入ってから平均年収は1,400万円を超えました。

コロナ病棟の担当手当やコロナ補助金が入ったこと、コロナに限らず受け入れる患者数が増加したことなどが理由として挙げられます。ただし本データは平均値であり、収入の増減は状況によってさまざまであることに留意する必要があります。

医師の月給

医師の月給（2025年・企業規模計・10人以上）は、基本給と各種手当を含めると116万3,200円です。手当は3万～18万円程度と施設規模（勤務医か開業医かなど）によって幅があります。あわせて事業規模別に勤続年数を見ると、5～9人規模が最も平均年齢と勤続年数が高く、次いで10～99人規模が高い傾向にありました。手当込みの月給が最も高額となったのも、5～9人規模の施設です。

医師の賞与・ボーナス

医師の賞与は、従業員が10人以上いる事業所の平均で年間116万4,100円です。規模別に見ると、5～9人規模では約17万円、10〜99人規模では約23万円、100〜999人規模では約102万円、1,000人以上の規模では約134万円です。

医師の時給

アルバイト・非常勤等、短時間労働における医師の平均時給は1万2,711円です。一般的なアルバイトの最低賃金等と比較しても10倍以上の非常に高い水準にあります。

非常勤のなかでも短期で働けるスポット勤務は、各種ワクチン接種や健康診断のシーズンなどにニーズが急増します。常勤よりも時給換算での効率が良いケースもあるため、私生活とのバランスを重視して「フリーランス医師」として柔軟に働く選択をする人も増えています。

公務員として働く医師の給与

医師として公務員で働く場合、自治体が運営する病院や警察医として働く「地方公務員医師」と、国が運営する施設や自衛隊、刑務所などで働く「国家公務員医師」の選択肢があります。（※「県立」「国立」とあっても、独立行政法人が運営している場合は非公務員扱いとなります）

公務員医師の給与は施設により様々ですが、医師不足に直面している地方自治体などでは、招聘のために年収約2,000万円前後の好条件を提示しているケースも少なくありません。公務員医師は福利厚生が極めて手厚い一方で、原則として副業（アルバイト）が禁止されているため、民間のスポット勤務などで追加収入を得る働き方はできない点に注意が必要です。

手当・福利厚生

一般的な通勤手当、時間外手当（残業手当）以外にも、病院や施設によってさまざまな手当があります。施設規模や民間／公営によって手当の数や金額は異なりますが、国立病院など大きな施設では充実している傾向にあるでしょう。具体的には「宿日直手当」や「救急呼出等待機手当」、「特殊業務手当」など、医師ならではの手当があり、金額は各手当につき5,000円～数万円程度です。

また、多くの職場で社会保険が完備されていますが、非常勤・フリーランス医師の場合はその限りではなく、基本的には自分で保険や年金に加入する必要があります。施設によって対応が異なる場合がありますので、勤務前に事前確認を行いましょう。