歯科衛生士がブランクを経て再就職するには？就業者数40代以降で増加

歯科衛生士の離職率の高さが指摘され、現在、都市部、非都市部に関わらず、70％の都道府県で歯科衛生士が不足しているといわれています。

以前の歯科衛生士の働き方として、20歳代後半～30代に結婚・出産・育児などの理由で一旦離職する傾向がありました。しかし、今は継続的なキャリアを希望される方が増えています。また、離職後に家庭が落ち着いた30歳代後半以降で復職する人数も増え、40歳代以降の就業者は増加しています。

この記事では、継続的にキャリアをつくるための参考になるデータと多様な働き方についてご紹介します。

人材不足と言われるが、就業者数は増えている

令和2年度の就業歯科衛生士の人数は14万2,760人、そして令和4年末は14万5,183人まで増え、2,423人（1.7%）増加していることが明らかになりました。

歯科衛生士名簿登録者数は29万8,664人でした（※令和2年歯科医療振興財団の事業報告）。すなわち、歯科衛生士の資格を有していても、未就業ないしは歯科衛生士という仕事から離れている人が約15万人は存在しており、一定数の離職は歯科衛生士不足の一因になっています。

一方で、就業率は50%未満ではありますが、ゆるやかに増加しています。女性の就業率の増加を考えると、歯科衛生士の就業率も増加していくと考えられます。

年代別の就業者数

年代別での就業者数を見ていきます。就業歯科衛生士は25歳～29歳がピークとなっていますが、30歳～34歳になると離職する人が増えはじめるため、女性特有の右下がりのM字カーブとなっていました。

（年代をクリックすると折れ線グラフの表示が切り替わります）

しかし、近年は40代以降の就業者数が増えています。

特に非常勤として働く方は増加傾向にあり、多様な働き方を望む女性の意識を反映していると言えます。

歯科衛生士の人手不足と言われる背景には、単に就業者数が要因ではなく、

・求人数の増加
・歯科衛生士の働き方へのニーズの多様化
・歯科衛生士の職場選択における優位性

などが考えられます。

40～50代の就業者はどのくらい増えている？

近年では復職者の増加がみられます。

年代別に歯科衛生士数を見ると平成28年以降、25歳～44歳まで就業者数のM字カーブはゆるやかな傾向がみられ、これは他の職種にもあてはまります。

40～50代の就業者は増加しており、とりわけ50代は、平成24年と令和2年で比較すると2倍近い就業者数となっています。

日本は高齢化の進展に伴い、歯科医療機関を受診する患者が増加。今後、在宅や介護保険施設などにおいて歯科医療サービスを受ける人の増加が見込まれています。

歯科衛生士は歯科医院、在宅、介護保険施設などでの従事が予想されており、歯科衛生士の確保が急務となっています。

20～30代離職の課題

やりがいある一方で一定数が転職する理由は？

歯科衛生士の意識として「現在の仕事にやりがいを感じている」「歯科衛生士の仕事が好きである」「歯科衛生士として誇りを感じている」などの割合が約80％にのぼり、仕事に対する意識は高い結果でした。

一方で「転職または勤務先を変えたいと考えている」割合は、20～39歳で20％を超えており、その内5%は歯科衛生士以外の職を考えていることが分かりました。

歯科衛生士としての仕事のやりがいは大きい一方、勤務時間等の条件面でのミスマッチで転職を選ぶケースがあると考えられます。

歯科衛生士の転職理由は？

ブランクを短くすることが継続のポイント

しかし近年では、歯科衛生士の非常勤求人も多く、歯科医院における働き方改革が進み、働く人のニーズに合わせて勤務できる職種になってきました。

長い目でキャリアを考える場合は、未就業期間を短くすることが一つの指針になるでしょう。

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続いては… 復職の障害になっていること について堀り下げます。