日々、患者さんのお口の健康に向き合っている歯科衛生士の皆さんですが、ご自身が持つ「口腔ケア」のスキルが、ますます必要とされていることをご存じでしょうか。

超高齢社会を迎えた日本では、全身の健康を守る役割として期待されています。

就業歯科衛生士はどれくらい必要とされている？

厚生労働省の推計によると、在宅医療や口腔管理のニーズ拡大を加味した場合、2035年には約19万9千人もの就業歯科衛生士が必要になると予測されています。

　　

　

現在働いている方が約15万人規模となっており、これから、ますます必要とされることがわかります。

これほどまでに歯科衛生士が求められている理由のひとつに、「在宅医療」の拡大があります。

次に、現場でどれほど重要な存在なのか、実際のデータから紐解いていきます。

在宅医療で求められる歯科衛生士

今の地域医療では、歯科衛生士の方々が、現場を回す重要な役割を担っています。

最新のデータを見ると、常勤の歯科衛生士が「0人」の診療所では、医療保険の在宅医療サービスを「実施していない」割合が84.3％にも上ります。

一方で、歯科衛生士の配置人数に応じて「実施している」割合は上がり、5人以上いる職場では52.0%が在宅医療に対応しています。

　　

　　

このように歯科衛生士数の多い医院ほど、在宅医療に力を入れていることがわかります。

また、歯科衛生士による「指導管理等」の算定回数全体を見ても、令和6年には1,200万回を超えています。

　　

　　

社会からの期待が高まる一方で、動ける範囲が広がれば、診療がスムーズになるだろうという現場の声を反映して、国が新しい制度を検討しています。

「特定行為」で広がる仕事内容

現在、歯科衛生士がより専門性を発揮できるように、「特定行為」という新しい仕組みの導入が検討されています。これは、一定の研修を受ければ、歯科医師が「手順書」としてまとめた指示のもと、歯科衛生士の判断で特定の処置が迅速に行えるようになる制度です。

例えば、在宅療養中の患者さんの口腔ケア中、唾液などが溜まって誤嚥（ごえん）しそうになった場合、この制度のもと、歯科衛生士自身の判断で「咽頭内吸引」を行い、事後に先生に報告する、といった柔軟な対応が可能に。

「患者さんのためにできることが増える」「現場の効率化につながる」というのは、仕事のやりがいにもつながりそうです。