歯科衛生士の給料は？平均年収、月給、ボーナス 2026年最新の給与相場を調査

歯科衛生士の給料相場は？

歯科衛生士の給料は、平均年収が396万300円、月給は各種手当込みで29万2,500円程度で、賞与・ボーナスは45万300円程度です。初任給の相場は24万300円、アルバイトやパートの時給は2,014円となっています。

歯科衛生士の平均年収

歯科衛生士の平均年収について、年齢別、職場の規模別等のデータを見ていきます。40代で年収のピークを迎え、それ以降はおおよそ横ばいとなります。過去20年間を見ると350万円から400万円程度に上昇しています。

規模別の平均年収

歯科衛生士の年収を勤務先の規模別に見ると、大きな組織になるほど給与は高い傾向です。5〜9人規模は353万3,500円、10〜99人は390万4,600円、100〜999人は394万6,400円、1,000人以上は439万1,000円で最も高くなっています。この背景には、月給だけでなくボーナス額の差も影響しています。 （ボーナスの相場はページ下部に記載）

年齢別の平均年収：40代でピークを迎える

年収を年齢別で見ると、「20～24歳」が332万5,400円で、その後は年齢とともに増加します。「45～49歳」がもっとも高く457万4,100円となり、以降は横ばい、あるいはやや減少しつつも400万円台を維持しています。

歯科衛生士の約9割は歯科医院に勤務しており、主な収入源は保険診療です。保険点数は年齢やスキルにかかわらず一律のため、それが年収の上限を抑える要因となっています。

一方、都道府県や市区町村の保健センター・保健所などで正規の公務員として勤務する場合は、給料表にもとづいて年齢とともに着実に昇給します。国家公務員においては、歯科衛生士に医療職俸給表が適用されるため、安定的に高水準の給与が期待できる場合もあります。

歯科衛生士の年収推移｜約20年の変化

歯科衛生士の平均年収を見ると、2005年から2025年までの21年間は350万円台から400万円前後で推移しています。

2023年には404万3,200円、2024年には405万5,600円、2025年には396万300円となり、おおよそ400万円前後で推移しています。景気などに影響されず安定しています。

グッピー求人のリアル年収相場

GUPPY求人でのリアルな年収相場（2025年8月、2024年8月）は、以下の通りです。

2024年と比べ、2025年では全体的に下限の金額が上昇しており、関東では大幅なアップとなっています。

歯科衛生士の月給・ボーナス

常勤歯科衛生士の平均月給

常勤で働く歯科衛生士の月給は、基本給と各種手当を含めて29万2,500円程度です(10人以上の事業所の平均)。手当は月5,000円～15,000円程度です。手取りは社会保険料などを引かれた額が支給されます。規模別の月給は以下のようになっています。

賞与・ボーナスの支給額と規模による違い

賞与は規模によって異なり、年間34万6,300円～75万4,400円の範囲です。10人以上の事業所における平均額は、45万300円となっています。賞与は勤め先の規模、業績、勤務年数などによって大きく変わります。規模が大きいほど高くなる傾向があります。

歯科衛生士の時給

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、従業員数が10人以上の歯科医院で働く歯科衛生士の平均時給は2,014円です。一般的なパートの時給より高いと言えます。2,000円以上の時給で働く歯科衛生士もいます。就業している歯科衛生士の39％がパート（非常勤）として働いています。

歯科衛生士の時給推移（グッピー調べ）

以下は求人サイトGUPPY（グッピー）に掲載された、歯科衛生士の求人データによる平均時給です。求人では時給を「下限（円）～上限（円）」と表記しており、ここでは非常勤の求人全体における下限額と上限額をまとめました。

2025年4月時点での下限の全国平均は1,707円です。約2年前より150円ほど上昇しています。

→ 地域別の時給を詳しく見る

歯科衛生士の初任給

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」： 2025年の初任給は約24万300円です。（経験年数0年、20～24歳の平均給与）

基本給と諸手当の内訳（グッピー調べ：2025年8月）

求人データにおける歯科衛生士の新卒給与は約26万円(全国中央値：2025年8月)です。

内訳は、基本給20万円、諸手当の合計が6万円です。

公務員の給与

国家公務員の場合は、一般的には医療職俸給表が適用され給与が決まります。地方公務員は、都道府県、市区町村によって報酬が異なります。初任給は歯科医院より低い場合が多いですが、安定性、生涯年収や福利厚生などを考えると魅力的です。

2.1%の歯科衛生士は、都道府県や市区町村の保健センター、保健所などで公務員として働いています。多くは母子保健事業に関わっています。全体の約50％が年収400万円以上で、そのうち「700万円以上800万円未満」は7.6％存在しています。

給料アップ・キャリアアップの可能性

認定資格を取得する・専門性を高める

歯科医院などに勤務する場合、認定資格を取得する、勤務先の指定する専門資格を取得するなど専門性の向上が昇給につながるケースも多くあります。各分野の認定歯科衛生士や専門資格の取得者を優先して採用するケースもあります。

スキル・組織でのポジションを上げる

歯科医院の賃金規定は医院によりさまざまです。代表的には就業年数、経験、経営状況を見て給与額を決める年功序列型、評価と昇給表に基づいて昇給額を決める方法のほか、スキルや役職に応じた賃金表に基づいて給与を決める方法があります。組織のマネジメントに興味がある人は、中規模以上の歯科医院で副主任、主任、マネージャーといった役職が置かれているケースが多いため、キャリアの方向性として検討しても良いでしょう。

転職する

就職先によってはしっかりと評価制度が整っていないこともあります。給与アップを希望しているけど地域の相場より低い、入職時より給料がアップしないといった場合は、役割に応じて給与額が上がる制度を設けた職場へ移るなど、転職を検討しても良いでしょう。

開業・起業する

歯科衛生士の業務での権限は、歯科医療へのニーズとともに広がりました。いまでは歯科衛生士が歯科医師とともにメンテナンス中心のサロンを開業する業態も登場しています。また歯科衛生士の教育や採用、労務管理に特化した事業を起こすといったかたちで歯科医療に貢献する方向性もあります。そうした場合は経営者となり、収益が自身の収入につながるのでやりがいもあるでしょう。

フリーランスとして働く

歯科衛生士の働き方で増えているのがフリーランスという働き方です。女性が多くを占める職種では、結婚・出産といったライフイベントの影響を受けやすい傾向にあります。

柔軟に働きたい時期の女性にとってフリーランスという働き方は、働く時間を自分で決められる点がメリットです。歯科医院などで働く傍ら、ほかの仕事にも従事することで総合的に収入を増やせる可能性もあるでしょう。

フリーランスは事業主としての扱いとなるため、納税に関する手続きのほか交通費などの経費は個人で負担することが一般的です。パートなど「雇用」の場合の給料より、高めの金額を意識して交渉できると良いでしょう。

手当・福利厚生

歯科医院での給料には手当も含まれ、通勤手当、時間外手当（残業手当）以外にも、歯科衛生士の資格手当、家賃補助などの住宅手当、役職手当、皆勤手当などがあります。手当の金額は月5,000円～15,000円程度です。

福利厚生で重要なのは、社会保険が完備（社保完）されていることです。新卒を募集している歯科医院のうち、85％が社会保険を完備しています。3年前に比べても10％以上増えています。ただ、非常勤の場合は会社の社会保険ではなく、個人で加入することも少なくないので、事前に確認するのが大事です。

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